日本高等学校野球連盟と朝日新聞社が、今年の第九十回全国高等学校野球選手権記念大会に合わせて今年四月から五月末にかけて実施した「高校野球実態調査」の結果がこのほど、公表された。
　同調査は五年ごとに実施しているもので、高野連に加盟する四千百二十八校の責任教師および監督を対象に実施、四千五十校から回答を得た。
　調査結果によると、回答加盟校のうち一九％が私学で、都道府県立高校が七五％を占めていた。
　大きな社会的関心を呼んだ「特待生問題」に関しては、同連盟が一定の条件付きで特待生を認める方針を打ち出しているが、特待生制度を採用する予定はあるかの質問には、八五・九％の学校が「採用する予定はない」と回答。「採用する予定」と答えた学校は七・八％だった。「採用するか否かを検討中」とした学校は五・四％。このうち私立高校だけをみると、「採用する予定」は三六・五％、「採用するか否かを検討中」が二四・五％、「採用する予定がない」が三八・二％だった。
　「野球留学」については、「就学の自由だから問題ない」との回答が三七・二％と四割近くを占め、「望ましくない、基準を設ければいい」との回答三三・〇％を加えると、条件付きながら容認派は七割に達した。私立高校だけでは問題ないとする回答は五三・五％だった。
　また昨年都道府県連盟に登録した野球部員のうち学校が所在する都道府県外の中学校を卒業した者が在籍する学校は二三・七%で、十年前の一八・七％、五年前の一九・九％と比べ増加していた。
　高校野球に関しては、「教育の一環との考えは高校野球の原点であり、今後もしっかり守るべきだ」と答えた学校は八九・二％を占め、「一概にそうは言いきれない」とした学校は六・七％、「根底からとらえ直すべきだ」の選択肢を選んだ学校は一・四％あった。
ドーピングに関しては、「知らない」との回答が二三・五％あった。