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記事2007年1月23日 2054号 (2面) 
中央教育審議会・教育課程部会 基礎的な知識、技能育成
習得型・探究型、一体で育成
中央教育審議会教育課程部会は一月十六日、これまでの審議状況について議論した。教育内容の改善として、基礎的・基本的な知識・技能の育成(習得型の教育)と、自ら学び自ら考える力の育成(探究型の教育)を総合的に育成する方策を示すことが必要だとしている。
 例えば基礎的・基本的な知識・技能の着実な定着については、「小学校における易しい古文や漢文の音読や暗唱を重視、漢字指導の充実(国語)」「都道府県などの確実な習得(社会)」「学年間等で反復する教育課程を構成することによる計算能力などの確実な習得(算数・数学)」「エネルギー、粒子、生命、地球などの科学の基本的な見方や概念を柱とした教育内容の充実(理科)」「文法指導や習得すべき語彙数の充実(英語)」などを示した。
 これらの知識を活用し、探究型の学習へと発展させる観点から、「日常生活に必要とされる対話、記録、説明、感想などの言語活動を発達の段階に応じ体系的・継続的に指導、読書活動を充実(国語)」「言葉や数、式、図、表、グラフなどの相互関連を理解し、それらを用いて説明・表現する指導の充実(算数・数学)」「科学的な思考力・表現力の育成を図る観点から考察・説明・探究を充実するとともに、観察・実験や自然体験、科学的な体験を一層充実(理科)」などを挙げている。
 会合では、田村哲夫・渋谷教育学園理事長が、検討されている小学校での英語活動について「各学校段階よりも、一体となった議論が必要」などと指摘した。渡久山長輝・全国退職教職員生きがい支援協会理事長は授業時間数の増加について言及し「基礎的教科に重点的な時間配分が必要では」と話した。

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