【スポーツ・青少年分科会】
　青少年の意欲向上や心と体の成長を促す方策について検討していた中央教育審議会スポーツ・青少年分科会（分科会長＝松下倶子・独立行政法人国立青少年教育振興機構理事長）は九月十三日、家庭・学校・地域社会、企業などが自らの課題として受け止めるなどの提言を盛り込んだ中間まとめ案を取りまとめた。
　案では意欲に欠ける状態を「基礎的な体力の低下・不足」「青少年の価値観等と社会的期待の相違」「意欲から行動に移る段階でのつまずき」と定義。基本的生活習慣の乱れ、希薄な対人関係、直接体験の少なさ、情報メディアの急速な発展に伴う問題などを指摘している。
　提言として「家庭・学校・地域社会・企業等のすべての大人が自らの課題として受け止め、積極的に行動することを期待」と、している。
　さらに五つの具体的提言では(1)家庭で青少年の自立への意欲の基盤を培う(2)すべての青少年の生活に体験を根付かせ、体験を通じた試行錯誤・切磋琢磨を見守り支える(3)青少年が社会との関係の中で自己実現を図れるよう、地域の大人が導く(4)青少年一人ひとりに寄り添い、その成長を支援する(5)情報メディアの急速な普及に伴う問題へ大人の責任として対応する――ことなどを示した。
　方策としては、実践的な調査研究を通じた啓発や、国民運動の展開、学校の相談体制整備や連携サポート体制の充実などを指摘している。