日本私立学校振興・共済事業団（理事長＝鳥居泰彦・慶應義塾学事顧問)は、平成十七年度学術研究振興資金贈呈式を六月二十日、私学会館（東京・市ヶ谷）で開催した。同資金は私立大学の優れた学術研究に対し、研究費や設備の取得費、維持費などを交付するもので、今年度は大学、短期大学計七十二校が選ばれ、総額は一億三千九百六十六万円だった。
　鳥居理事長は「大学の七五％を占める私学の学術研究が安定することは、我が国の安定にもつながる。研究とは生やさしいものではなく、重荷を背負っていくもの。独創性、多様性、国際的ニーズを踏まえ、研究の活性化に少しでも役立ててもらいたい」とあいさつした。
　採択された七十二校を代表して、今泉勉・久留米大学教授は謝辞を述べ「責任の重さを痛感している。私学ならではの独自性を持った研究課題に取り組み、学術界に貢献したい」と意気込みを語った。