日本私立学校振興・共済事業団（鳥居泰彦理事長）の平成十六年度学術研究振興資金贈呈式が、六月二十五日、東京・市ヶ谷の私学会館で行われた。
　今年度採択されたのは短期大学二校を含む七十二大学で行われている研究で、交付金は総額で一億五千七百六十六万円。交付金最多は、玉川大学学術研究所で渡邊博之農学部助教授らが行っている「宇宙空間での植物培養システムに関する研究――光半導体素子を光源とした植物生長制御――」で、六百七十万円。
　選考委員長の原文雄・東京理科大学教授は、応募した百五十二の大学、十六の短期大学の研究を(1)研究目的(2)研究成果(3)研究の独創性(4)研究の遂行能力(5)研究費の合理性――の観点から審査した結果、人文・社会科学系で十五件、理工系で十六件、生物系で二十件、複合領域で十六件、私学高等教育で五件を選考したと説明した。
　資金の授与を受けた学校を代表して、渡邊博之助教授は「七十二件の研究は、いずれもが私学ならではの独自性、独創性があり、新しい時代の要請に応えることができる研究課題であると自負している。この資金を支えてくださる多くの人の熱い思いを深く胸に刻み、これからの研究の充実に努めていきたい」と謝意を述べた。
　私学高等教育研究分野の「学生のニーズに対応した教養教育の課程研究」で交付を受けた愛知江南短期大学の冨田福代助教授は、本紙の取材に対し「この資金を励みとして、学生のニーズをくみ上げながら、短期大学における教養教育のあり方を研究し、その重要性を解明していきたい」と喜びを語った。