日本フードスペシャリスト協会（田村真八郎会長＝元農林水産省食品総合研究所長）は六月十日、東京・芝の東京グランドホテルで第五回総会を開き、役員改選を行うとともに、平成十五年度事業計画・予算を決定した。役員改選では田村会長、林淳三副会長（彰栄学園理事長・学園長）以下、現役員全員を再任したほか、新たに理事として、志太勤一・シダックス株式会社代表取締役社長の就任を承認した。

　この日決まった事業計画は、フードスペシャリスト資格制度のより一層の充実を図るため、引き続き認定事業、広報活動、研修事業、調査研究活動の円滑な推進を柱としている。具体的には、認定事業としては、フードスペシャリスト養成課程の認定、第五回フードスペシャリスト資格認定試験の実施、フードスペシャリスト資格認定証の交付など。広報活動では、フードスペシャリストに関するパンフレットの発行、協会ホームページの更新、新聞・雑誌へのフードスペシャリストのＰＲ広告の掲載、年三−四回の協会会報の発行に取り組んでいく。調査研究活動は養成課程のカリキュラム・教科内容に関する研究、認定試験の問題作成および出題内容に関する研究、十月には十四年度フードスペシャリスト資格取得者の半数を対象に、その就職状況に関する調査研究をそれぞれ行う。
　研修事業は、八月二十一、二十二の両日、東京・秋葉原の東京都立食品技術センターで第四回フードスペシャリスト養成課程研修会の開催が決まった。このほか出版事業では、前年度からの継続事業としてテキスト『栄養と健康』、サブテキスト『食商品学入門』を刊行。また、テキスト『食品の官能評価・鑑別演習』改訂版刊行の準備を進めていく。
　総会では十五年度フードスペシャリスト資格認定試験の実施要領について、認定試験の時間が従来の九十分から百分に改められたことなど、改正点の説明があった。また、十四年度事業報告では、昨年末実施された第四回資格認定試験は、受験者数五千七百二十三人に対して合格者が四千八百九十八人、合格率八五・六％という結果だったことなどが報告された。
総会終了後は菅原達幸・聖徳大学人文学部教授が「日本の容器入り飲用水について」と題し、記念講演。菅原教授は講演の中で容器入り飲用水の日本のガイドラインと国際規格との違いについて言及し、国際規格ではミネラル成分や源泉にすみ着いている微生物に影響を与える加熱や除菌ろ過処理を認めておらず、バルク輸送も認めていないのに対して、日本のガイドラインでは加熱殺菌あるいは精密ろ過による除菌を認め、バルク輸送も認めているといった相違点を指摘した。