全私学新聞運営委員会（浅田敏雄代表）は五月八日、東京都内の昭和女子大学で「第十七回全私学教育サロン」を開催した。当日は、日野原重明・聖路加看護大学名誉学長が幼児期の教育の大切さや大学の在り方などについて基調講演したほか、池尻稔・ＮＴＴ―ＥＩ代表取締役社長らが「私学の生き残り戦略」と題して講演した。（近く詳報）

　全私学教育サロンは、「全私学新聞」の改題創刊十周年を記念して発足したもので、新聞の機能を拡大して、多くの私学人が、文化人、政財界人らとともに、教育問題を胸襟を開いて語り合い、明日の教育の糧にしようというもの。
　今年は私学関係者ら約二百五十人が参加、基調講演などに熱心に聴き入っていた。今年の第一部では日野原氏が、「将来の大学のあり方を考える過去六十五年間の研究・教育、診療の経験を通して」と題して基調講演したが、この中で日野原氏は、専門の看護や大学教育にとどまらず、人間性の基礎を築く幼児期の教育、とりわけ幼稚園の砂場で教えられ、あるいは学んだモラルなどの大切さを強調、「簡単なことなのに、大学へ行くとなくなってしまう」と語り、この間の教育の見直しの必要性を強調した。
　その後、入学した公立小学校では、当時アメリカから始まった最先端の「ドルトンプラン」（自己学習）で学び、また私立中学ではリベラルな学風に触れ、続いて三高では理科にもかかわらず哲学、宗教、文学など文科から強い影響を受けたことなどを語り、教養教育の重要性を力説した。
　またアメリカでは入学後にやってみたいことをはっきり持っている学生に、大学は何ができるか明確に伝えるなど、入学前からコミュニケーションを大切にし、担当教員との相性で学生の才能が眠ったままとならないよう取り組んでいるとし、わが国でもそうした取り組みの充実を訴えた。