年間新規採用者に占める新卒者比率がほぼ一〇〇％という企業が減少傾向にあることが日本経営者団体連盟・東京経営者協会が昨年末行った調査で明らかになった。今回の調査では通年・職種別採用を行う企業が増加していることも分かり、企業の採用活動が年々様変わりしていることを印象づける結果となった。
　平成十二年度新卒者採用について聞いたこの調査によると、新卒者比率がほぼ一〇〇％と答えた企業が四三・二％。五年前どの程度だったか併せて記入してもらったところ、ほぼ一〇〇％は四八・二％で、五ポイントの減少という結果だった。新卒者教育に余裕のなくなった企業が即戦力となる社会人の採用を重視していることも影響しているとみられる。通年採用を新たに導入した企業は二三・四％（前年一九・四％）で拡大傾向が見られる。年間を通して随時採用を行う企業は六二・九％（同五五・八％）に達する。職種（部門）別採用を行った企業は二九・六％（二八・四％）で前年に比べわずかに増えた。
　採用活動におけるインターネット利用も大きな特徴だ。エントリーをインターネット受け付けのみとした企業が一八・一％（五・六％）、郵送方式と併用した企業は四七・一％（四五・九％）で、全体で六割以上の企業が応募の受け付け段階でインターネットを利用している。
　また、企業が新規学卒者を採用するにあたって最も重視する要素をあらかじめ挙げた二十数項目の中から五つまで選んでもらったところ、第一位はコミュニケーション能力で五〇・二％。第二位はチャレンジ精神で四九・二％。以下、主体性（四五・〇％）、協調性（四三・〇％）と続いている。各大学でこうした学生の能力をいかに育成するかが今後就職率の数字に影響してきそうだ。
　調査は正式内定日以降の昨年十月中旬から下旬にかけて東京経営者協会法人会員企業千六百二十四社を対象に実施。うち五百二十八社から回答を得た。