入試改革の切り札としてＡＯ入試の導入が各大学の間で定着してきたが、平成十二年度入試で全国の私立短大のうち三六％がＡＯ入試を実施していることが、日本私立短期大学協会（川並弘昭会長＝聖徳大学短期大学部理事長・学長）が行った調査で明らかになった。そのほとんどが面接・面談方式の入試を実施している。短大でも入試方法の多様化は年々進んでいるが、志願者一人ひとりとじっくり話し合うＡＯ入試によって、志願者の志望動機をしっかりと見きわめ、志願者確保につなげたい短大が多いようだ。
　調査は昨年、日短協加盟校四百七十二校を対象に行われ、四百四十九校から回答を得た。各入試方法の実施率（複数回答可）は、一般入試四百三十二校（九九・八％）、推薦入学公募四百十二校（九五・二％）、推薦入学指定校三百三十一校（七六・四％）、ＡＯ入試が百五十六校（三六％）となっている。
　ＡＯ型入試の募集人員の割合については、全募集人員の二〇％以下と回答した短大が最も多く、百五校（六七・三％）。五一％以上という短大も四校（二・六％）あった。ＡＯ入試の実施内容については、志望動機や学習目的などを記載した書類の提出が百三十六校（八七・二％）、面接・面談が百五十三校（九八・一％）で、実施校のほとんどが書類を提出させ、面接・面談を行うというスタイルを取っていることが分かる。入試の実施時期は七月以前が四三・六％、八月が一三・五％と、高校の二学期前には五七％の短大が入試を開始しており、その取り組みの早さが目を引く。出願資格については、約半数に当たる八十三校の短大が制限を設けておらず、多様な学生を受け入れようという各短大の姿勢がうかがえる。
　また、入学定員に対する推薦入学募集人員の割合については、割合のめどが撤廃されたことから、その割合が五〇％を超えている短大は推薦入試実施校の六九・四％までを占めるという結果だった。